宅建試験の合格率&合格点の秘密
合格率と合格点を知って試験対策を練ろう
受験生にとってどうしても気になってしまう合格率。
試験の難しさを図る一番の指標ともなりますね。
宅建試験の場合、この合格率の数字と合格基準点との間に、
なにやら因果関係が存在するようです。
宅建試験の難易度を知る上で重要な、合格率と合格点について
考えていくことにしましょう。
まずは、最近10年間の数字を表にまとめてみることにします。
宅建試験の合格率&合格点(平成12年~21年)
年度 |
合格率 |
合格点 |
平成17年 |
17.3% |
33点 |
平成18年 |
17.2% |
34点 |
平成19年 |
17.3% |
35点 |
平成20年 |
16.2% |
33点 |
平成21年 |
17.9% |
33点 |
平成22年 |
15.2% |
36点 |
平成23年 |
16.1% |
36点 |
平成24年 |
16.7% |
33点 |
平成25年 |
15.3% |
33点 |
平成26年 |
17.5% |
32点 |
この試験は、全部で50問出題され、1問1点の配点ですので50点満点となっています。合格率は毎年15~17%で推移していて、難しい試験であることが推測されます。
実はこの合格率の数字は、自然に15~17%になっているわけではなく、
意図的にこの数字に抑えられているというのが事実です。
合格率の数字を操作するために必要となってくるのが、合格基準点。
合格基準点を上下させることで、合格率を15%前後にキープしているわけです。
受験者の多くが高得点の取れる問題(簡単な試験問題)が出題された場合は、
合格基準点がぐんと上がる可能性もありますが、ここ10年はおおむね
30点から35点の間で推移しています。
試験問題の作成者も、この数字を意識して問題を作っているでしょうから、
今後も同じ傾向が続くことが考えられます。
ということは、35点以上を得点できれば、ほぼ合格できると思って間違いないでしょう。
しかし、50点満点の35点というのは、簡単に取れる数字ではありません。
試験の内容は権利関係や宅建業法、法令上の制限など、不動産とそれに関連する
法律についてですので、法律に触れたことのない人にとっては理解することすら
難しいものです。
宅建は法律系資格の入門試験だといわれていますが、あくまでも国家試験ですから、10人に2人以下しか合格できない厳しい試験であることを認識しなければなりません。
そこで、短期間で効率よく合格するためには、合格点の35点ギリギリのところを狙う
学習法が必須となってくるのです。
35点を狙う学習というのは簡単なように思えて、意外とテクニックが必要なもの。
試験範囲の中から、捨てる項目としっかり覚える項目とを判別し、
必要な部分だけを確実に覚えていく作業を行うことになります。
この判別作業は、過去の出題傾向を熟知していなければできないことですから、
独学ではかなりの時間がかかることを覚悟しなければなりません。
宅建試験の難しさを、理解していただけたでしょうか?
